クレジットカード申し込み・審査の流れと、審査にかかる期間

クレジットカードの申し込み方には、以下の3つがあります。

• 郵送申し込み
• 窓口申し込み
• インターネット申し込み

インターネットが発達した今、クレジットカード入会にオンライン申し込みをする方が増えています。
窓口に出向いたり、郵送したりする手間が省けるので、非常に便利です。

またオンライン申し込みの場合はオンライン限定のキャンペーンがあってよりおトクに加入できる場合が多く、そういった点でもオンライン申し込みの加入者が増えています。

申し込み方法によって審査の結果が変わってくることはないので、自分がやりやすい方法を選択すればよいでしょう。

クレジットカード申し込み時に必要な項目はクレジットカード発行会社によって異なりますが、以下のようなものになります。

…等

さらに、カード申し込み時に必要なものは大きく以下になります。

以上の情報をそろえてクレジットカード会社に提出すれば、入会審査へと進むことになります。

クレジットカード審査に合格したいあまり、事実と大きくかけ離れたウソの申請をするのはNGです。

たとえば、ウソの勤務先を申請したり、他社からの借入れ金額をごまかしたりするのはもってのほかです。
勤務先はクレジットカード会社の在籍確認で、借入れ金額は、後にも書きますがクレジットカード会社が個人信用情報機関に問い合わせて得る個人信用情報から一発でウソだとバレます。

ウソがバレた場合、申請したクレジットカード会社のクレジットカードは二度と作ることができないと思っておいたほうがよいでしょう。

ただ、年収に関しては、少し多めの金額を記入してもかまいません。
たとえば、年収380万円のところを400万円と申請する程度であれば、大きな問題にはなりません。

耳より情報：預貯金額は審査に影響するか
銀行などの金融機関に預けている預貯金額は、クレジットカード審査に大きく影響はしません。

そもそも、申込者本人が自分で預貯金額を申告しない限りクレジットカード発行会社側に申込者の口座残高はわかりません。

預貯金額が0円でも安定した収入があればクレジットカード審査に合格できますし、逆に預貯金額が高額でも、無職で収入がなければ審査通過は厳しくなります。

ただし、クレジットカードの2ヶ月を超える支払い（分割払い・リボルビング払い・ボーナス一括払いなど）関しては、割賦販売法と呼ばれる法律により「支払可能見込額」の想定が必要となり、その際に預金残高が参考にされるようです。

1年間の支払可能見込額＝
年間の年収等－（法律で定められた生活維持費＋クレジット債務（1年間のクレジット支払予定額））

さて、クレジットカード入会申込書を提出後、クレジットカード会社ではいったい何がおこっているのでしょうか。

申込者が書類に必要事項を記入後、インターネットあるいは郵送、または窓口を通してクレジットカード発行会社に送られた個人情報は「スコアリングシステム」と呼ばれる、申込者の信用とその人の属性（年齢や勤務年数・年収・居住状況・固有電話の有無）を得点化する方法でスコアリングされます。

クレジットカード発行会社は、スコアリングシステムによって得られた点数と、クレジットカード会社が信用情報登録機関（個人信用情報機関）に問い合わせて得る「個人信用情報」から、申込者の過去のクレジットヒストリー（クレヒス）を確認しています。

申込者がのちのちクレジットカードを利用した際に金額を必ず支払うことができるかどうか、本人の「信用力」を判断したうえでクレジットカードを発行するか否かを決定しているのです。

個人信用情報には、クレジットカードの返済延滞や消費者金融やローンなどの利用借入情報や返済率が掲載されていますが、ここに過去の事故情報（任意整理や特定調停、自己破産など俗に「ブラック/ブラックリスト」と呼ばれる金融事故情報）が載っていれば、その時点で審査に通過することは厳しくなります。

現在、主に稼動している個人信用情報機関は、日本信用情報機構（JICC）、CIC（シー・アイ・シー）、全国銀行個人信用情報センター（全銀協）の3つがあります。

この3機関は、CRIN（クリン）と呼ばれるネットワークを通じて、それぞれの信用情報機関が保有する信用情報のうち、延滞に関する情報と申告者の確認書類の紛失盗難に関する情報などを共有しています。

俗に「ブラック」、「ブラックリスト」と呼ばれる過去のクレジットヒストリーに事故情報（延滞情報）がある方の場合、CRIN（クリン）によりその情報はこの3機関の間で共有されるため、ここから逃れることはできません。
（個人信用情報、クレジットカードの入会審査についての詳しい記事はこちら。）

クレジットカード会社が個人信用情報機関に問い合わせた際、申込者本人が申告した内容が個人信用情報機関に登録されている内容と異なっていたり、個人信用情報機関の持つ本人のクレジットカード利用履歴に延滞があったりなど、審査時に少しでも不明瞭な点があれば、クレジットカード会社側も審査を慎重に行うことになり、それだけ審査にかかる期間は長くなります。

また、過去に事故情報があったり、勤務先の勤続年数が短く個人信用情報の記録と勤務先が異なっていたりする場合は、申込者本人が申告した勤務先に実際に勤めているかどうか会社に電話をかけて確かめる「在籍確認」を行う場合もあります。

クレジットカード会社からすれば、申込者本人が電話に出なくても、実際に申込者が勤務しているかどうかの確認をとることができれば、在籍確認の目的は達成されたことになります。

申し込んだのち、返事がくるまでの期間のだいたいの目安としては、2週間ほどを見ておけばよいでしょう。

耳より情報：会社役員がクレジットカードに申し込む場合、審査は会社員とは異なる？
会社役員の方でたとえ普通のサラリーマンよりも年収が高くても、基本的には通常の会社員と審査の過程は変わりません。

クレジットカード発行会社は、スコアリングシステムと個人信用情報によってクレジットカードを発行するか否かを判断しています。

クレジットカードを新規に申し込む場合、たいていの方は「海外旅行に行く」「クレジットカードで買いたいものがある」など、なんらかの目的があって申し込まれるのではないでしょうか。

「海外旅行に出かけるからクレジットカードを作りたい！でも、まだ1ヶ月以上先だから大丈夫！」と思っている間に、ズルズルと申し込みが伸びてしまい、さらに審査に思ったよりも時間がかかって結局旅行に間に合わない…そんなことも起こらないわけではありません。

即日発行のクレジットカードが存在するのも確かですが（即日発行のクレジットカードについての詳しい記事はこちら）、自分が利用したいと思うクレジットカードが見つかれば、できるだけ時間に余裕をもって申し込むようにしましょう。

さらにいえば、クレジットカードの入会審査にめでたく合格した場合、クレジットカードの発送は「本人限定受取郵便（特定事項伝達型）」であることが多いです。

「本人限度受取郵便」とは、郵便受け取りの際に本人であることを証明するために本人確認書類を提示して荷物を受け取る郵便のことです。

当たり前の話ですが、受取人が不在だった場合、いつまでたっても本人確認ができず、クレジットカードの受け取りが先延ばしになってしまいます。

学校や仕事があって平日郵便物が受け取れないという場合は、受け取り方も考慮に入れたうえで十分に余裕を持って申し込みたいものです。

クレジットカードに申し込む際、VISAやJCB、MasterCardなど国際ブランドを選ぶことができますが、これが審査や審査機関に影響してくることは基本的にはありません。

たとえば、楽天カードを新規に作る際、JCBを選ぼうがVISAを選ぼうがMasterCardを選ぼうが、審査をするのは発行元である楽天カード株式会社になります。

つまり、同じ審査基準・審査方法が採用されているわけなので、どのブランドを選んだから審査に合格しやすい、早く発行されるということはありません。

ゴールドカードの場合、年会費が一般カードよりも高いので、審査の難易度は上がります。

多くのゴールドカードは、年齢30歳以上、年収500万円以上というのがおおよその審査の基準であるようです。